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住民主体で消火訓練

06/09(土) 18:22配信

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大規模火災から町を守ろうと金沢市内の住民が自主的に消火訓練を行った。この訓練は木造の建物が密集する金沢市材木地区の婦人防火クラブなどが初めて自主的に開いた。おととし新潟県糸魚川市で発生した大規模火災では住宅密集地での消火の難しさが浮き彫りとなり、初期消火の大切さが見直されている。このため訓練では参加した住民、およそ50人が実際の炎を前に消火器の使い方を学んだ。また訓練の前には、婦人防火クラブのメンバーが近くの住宅をまわり火災警報器を点検した。今年は火災警報器の設置が義務付けられてから丸10年。火災警報器の電池の寿命はおよそ10年でそろそろ交換の時期だ。メンバーは、住民に、月に一度は正常に働くかどうか確かめるよう呼びかけていた。

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